引越しこれで大丈夫！

引越しが決まったら引越し前のアパートやマンションの大家さんに賃貸契約の解約予告をするのですがこのとき仮にその物件の告知期間が３ヶ月前までであったのに解約予告をしたのが引越しの１ヶ月前であった場合、差し引き２ヶ月分の家賃を引越し後にも払わなくてはいけません。

一番多いケースは告知期間は把握していても引越し後に住む新居が決まってから解約予告をしたためどうしてもギリギリになってしまったという場合でこれもやはり告知期間に満たない期間の家賃を支払う必要があります。

こういった引越し後にも旧居の家賃がかかってしまい、新居の家賃と合わせて支払わなくてはいけない状態をダブル家賃といいます。

ダブル家賃が発生してしまうと引越しの負担が大きくなってしまいます。

ダブル家賃を防ぐには以下の方法を検討してください。

新居は新築物件を探す

ダブル家賃を防ぐのに一番有効な方法は新築の物件を予約するというやり方です。

新築の物件はだいたい竣工の２～３ヶ月前に予約を受け付けますので手付金を支払えば物件の予約ができます。

あらかじめ予約をしておき、その物件の入居開始予定日から逆算して解約予告をしておけばダブル家賃を防ぐことが出来ます。

先に解約予告をする

告知期間が３ヶ月前などの長期の場合は先に新居を見つける前に解約予告を先にしておくというやり方も有効です。

ただ、このやり方を告知期間が１ヶ月前などの物件でやってしまうとあせってしまい希望とかけ離れた物件を契約してしまったりしまいますし、最悪見つからない場合は住む場所がなくなってしまいます。

大家さんや不動産屋に交渉する

最後の手段としてダブル家賃を少しでも減らすためには新居の大家さんや、もしくはその物件を管理している不動産仲介業者に交渉して数日分の家賃をマケてもらう方法があります。

断られてもともとですので思い切って切り出してみましょう。

月の下旬の入居予定でしたらその月の家賃はタダにしてもらえたりすることも多々あります。